不妊症・不妊治療について

ご質問ありがとうございます。

晩婚化が進む中、不妊症の患者は増加しています。不妊症の男女は10組に1組といわれていますが、最近では7組に1組、将来的には3.5組に1組になるという統計もあります。
今回は、不妊の原因や不妊症治療、その保険適応などについて説明していきます。

１．不妊の原因

不妊症とは、具体的に「妊娠を望む健康な男女が、避妊をしないで性交をしているにもかかわらず、1年間妊娠しないもの」（公益財団法人 日本産科婦人科学会HPより）をいいます。
以前は「2年間」だったものが、平成27年（2015年）に変更になりました。
その背景には、女性の妊娠年齢が上昇するなかで、より早期に適切な不妊治療の受診につなげるためといわれています。

２．不妊の原因

1）排卵因子（無排卵・卵子の未成熟・ホルモン異常など）
2）卵管因子（卵管通過障害など）、
3）男性因子（無精子症・乏精子症・精子無力症・精子奇形症・精管通過障害など）
があります。他にも、性交障害や特に異常はみられないのに妊娠しないものなど、複数の因子が重なり合うなど多岐にわたっているのが現状です。

ここで、不妊症の主な検査と治療についてまとめておきましょう。

不妊症の主な検査と治療

３．不妊治療の流れについて

不妊治療は、「一般不妊治療」と「生殖補助医療」の2つに大別されます。
不妊治療の流れとして、まずは一般不妊治療を行い、妊娠にいたらない場合に生殖補助医療へステップアップすることが一般的です。
それぞれ、代表的な治療は以下のとおりです。

1）一般不妊治療
・タイミング法：排卵日を予測して妊娠しやすいタイミングに合わせて性交渉を行う
・人工授精：精液を子宮の中に注入する

2）生殖補助医療
・体外受精：採取した卵子と精子を体の外で受精させてから、その受精卵を子宮に戻す
・顕微授精：卵子に受精させる時に、顕微鏡下で卵子に直接精子を注入する（体外受精の方法のひとつ）

４．保険適用の条件と注意点

元々、不妊治療は高額なため、妊娠を望むカップルでもなかなか治療を受けることができないケースもありました。
そこで、令和4年（2022年）より公的医療保険の対象となり、人工授精や体外受精などの「一般不妊治療」と「生殖補助医療」の窓口負担は、原則3割になりました。

また、保険適用には条件があります。
・年齢制限：
女性の年齢が治療開始時点で40歳未満、または40歳以上43歳未満の場合に保険適用されます。
・回数制限：
40歳未満の場合：通算6回まで（1子ごと）。
40歳以上43歳未満の場合：通算3回まで（1子ごと）。

一方で、保険適用になったことによる制限もあります。
・混合診療の禁止：
保険診療の範囲に含まれない治療を、保険適用中の治療と同時に行うことは原則できません。
・医療の標準化：
保険適用により標準的な治療が提供されるため、これまでは受けられた個々の状況に応じた高度な治療が制限される可能性があります。

 
 
不妊症は、長期にわたる治療を必要とすることも少なくありません。カップルのニーズに合わせた検査や治療を選択できるよう、看護者は根拠に基づく正確な情報を提供して、その選択を支援していく必要があります。
また、検査・治療に伴う悲嘆反応やストレスを受けとめ、自尊心の低下を予防することや、カップル間の考えの調整をはかっていくことも大切になります。
関連参考：プレコンセプションケアとは

回答は以上になります。
では、国家試験の問題を実際に解いてみましょう。

編集部より

不妊治療が保険適用になったことにより、妊活や不妊が広く知られるようになりました。一方で、SNSなどには医学的根拠に基づいていない情報もあふれています。妊活や不妊に限ったことではありませんが、根拠に基づきた知識を習得し、患者様に適切な情報・看護が提供できる看護師を目指しましょう。